防災の準備というと、まず水や非常食を思い浮かべます。でも、その前に確かめておくべきことがあります。
確認したいのは、自宅周辺にどの災害リスクがあり、災害ごとに、いつ・どこへ・どのように避難するか、そして屋内安全確保（自宅に留まって安全を確保すること）が可能かどうかです。
この見きわめによって、力を入れるべきことが変わります。自宅で安全を確保できるなら備蓄が生命線になり、立退き避難が必要なら真っ先に必要なのは「早く逃げる計画」です。その手がかりを教えてくれるのがハザードマップです。防災の日を前に、少し時間をとって調べてみましょう。
国が運営する「ハザードマップポータルサイト」
自治体ごとに紙のマップが配られていますが、どこにしまったか分からない人も多いはずです。いまはインターネットで確認できます。
国土交通省の水管理・国土保全局防災課と国土地理院が運営する「ハザードマップポータルサイト」には、2つの入口があります。
- 重ねるハザードマップ: 洪水・土砂災害・高潮・津波のリスク情報、道路防災情報、土地の特徴や成り立ちなどを、地図や写真に自由に重ねて表示できます
- わがまちハザードマップ: お住まいの市町村が作成・公開しているハザードマップへのリンク集です
まずは「重ねるハザードマップ」で住所を入力し、自宅の場所を表示してみてください。
ただし、住所検索や現在地検索には誤差があり、検索された地点そのものの情報が表示されない場合があります。ピンの位置だけで判断せず、周辺の複数地点も見て、面としてリスクをつかむことが推奨されています。
そして、国の地図を見て終わりにしないでください。最新かつ詳細な情報は各市町村が作成するハザードマップに載っています。「わがまちハザードマップ」から、お住まいの自治体の最新版も必ず開いてください。
まず確認したい主な災害と、土地の成り立ち
リスクは1種類とは限りません。洪水は大丈夫でも土砂災害の区域に入っている、ということは珍しくないので、災害種別を切り替えて一つずつ確認します。
- 洪水: 川があふれた場合の浸水想定。色の濃さが水の深さを表します
- 土砂災害: がけ崩れ・土石流・地すべりの危険がある区域
- 高潮: 台風などで海面が上昇した場合の浸水想定（沿岸部）
- 津波: 地震にともなう津波の浸水想定（沿岸部）
なお、この4つ以外にも、地域によっては内水氾濫（下水などが流れきれずにあふれる浸水）、ため池、火山などの確認が必要です。これらは自治体版のハザードマップで確認してください。
そしてもうひとつ、見落とされがちですが価値が高いのが土地の特徴・成り立ちの情報です。もともと谷や川だった場所を埋めた土地なのか、昔から安定した台地なのか。土地の履歴は、水のたまりやすさや揺れやすさのヒントになります。
結果の読み方: 3つのパターン
パターンA: どの災害の想定区域にも入っていない
色がついていない＝安全、ではありません。国土地理院は、リスク情報が表示されない場所には「災害による被害の危険性が想定されている場所ではない」場合のほかに、「現時点で災害リスクに関するデータが未整備の場所」も含まれると明記しています。浸水想定区域図などは作成の途中段階で、今後リスク情報が追加される予定のところもあります。
まず、周りと比べて低い土地や崖のそばではないかを自分の目で確かめてください。そのうえで自治体の最新ハザードマップと、災害時の避難情報も確認します。それで自宅の安全が確保できると判断できる場合に、在宅避難に備えて水・食料・トイレの備蓄に力を入れましょう。
パターンB: 浸水想定区域に入っている
原則は、危険な場所からの立退き避難（自宅の外へ避難すること）です。そのうえで内閣府は、次の3つが確認できれば、浸水の危険があっても自宅に留まる「屋内安全確保」も可能だとしています。
- 家屋倒壊等氾濫想定区域に入っていない（洪水で家屋が倒壊・崩落するおそれが高い区域の外側である）
- 居室が、想定される浸水の深さより高い
- 水がひくまでしのげる備えがある（水・食料などが十分にある）
①の家屋倒壊等氾濫想定区域と、②に関わる浸水継続時間（水がひくまでの時間）は、「重ねるハザードマップ」でも確認できる場合があります。ただし掲載されているのは対象となった河川のぶんだけで、更新の時点も河川ごとに違います。表示されないからといって、区域外だとは限りません。
自治体の最新のハザードマップとあわせて確認し、それでも分からなければ、お住まいの市町村に問い合わせてください。3つを確認できないうちは、立退き避難を前提に計画を立てます。
パターンC: 土砂災害の区域に入っている
土砂災害は発生が速く、命に直結します。「危ないと思ってから逃げる」では間に合いません。避難に時間がかかる人は警戒レベル3「高齢者等避難」で、その他の人は警戒レベル4「避難指示」までに、危険な場所から避難します。
避難指示などが出ていなくても、キキクル（危険度分布）や河川の水位情報を使って、自ら避難を判断してください——気象庁はそう案内しています。発表を待つあいだに逃げ道がなくなることがあるからです。
調べた結果は、家族と共有してこそ意味がある
せっかく調べても、自分の頭の中だけにあっては意味がありません。「この災害のときはここへ、こう逃げる」という結論を、災害の種類ごとに、家族が全員言えるようにしておくことがゴールです。
避難先を決めるときに、ひとつ知っておきたい区別があります。緊急時に身を寄せる「指定緊急避難場所」は、災害の種類ごとに安全な場所が指定されています。洪水のときに使える場所が、土砂災害のときにも使えるとは限りません。一方、災害が落ち着いた後に自宅へ戻れない場合、しばらく生活する場所が「指定避難所」です。役割が違います。避難先は市町村の指定緊急避難場所のほか、安全な親戚・知人宅やホテルなども選択肢になります。
画面を家族に見せながら、避難先までの道を一緒にたどってみてください。夜間や大雨のときに通れない道はないか、途中に危ない場所はないか——これも立派な防災訓練になります。
そして自宅で安全を確保できると確認できたなら、次にやることは備蓄の点検です。家族の人数を入れるだけで、水・食料・携帯トイレなどの必要量と不足分が分かる「そなえ計算室」で、そのまま現在地を確認してみてください。リスクを知り、必要量を知る。この2つがそろえば、防災の準備を具体的に進めやすくなります。
分からないことがあれば、お住まいの市区町村に問い合わせてください。
出典
- 国土交通省・国土地理院「ハザードマップポータルサイト」（重ねるハザードマップ／わがまちハザードマップ、洪水・土砂災害・高潮・津波、土地の特徴・成り立ち） disaportal.gsi.go.jp
- 国土地理院「ハザードマップポータルサイト よくある質問」（リスク情報が表示されない場所の扱い、住所検索の誤差、市町村のハザードマップの確認） disaportal.gsi.go.jp
- 同「各種データの出典と掲載数」（2026-08-15 確認。「浸水継続時間（想定最大規模）」は国管理445河川・都道府県管理1605河川・その他3941河川、「家屋倒壊等氾濫想定区域」は氾濫流が国管理447河川・都道府県管理1583河川・その他2997河川、河岸侵食が445／1580／3001河川を掲載と記載。いずれも対象河川ごとの掲載であり全国の全地点を網羅するものではない） disaportal.gsi.go.jp
- 内閣府「避難行動判定フロー」（屋内安全確保の3条件、重ねるハザードマップに記載のない情報、指定緊急避難場所と指定避難所の違い） bousai.go.jp
- 気象庁「防災気象情報と警戒レベルとの対応について」（警戒レベル3・4、キキクル等による自らの判断） jma.go.jp
- 国土交通省「ハザードマップポータルサイトを活用して災害に備えよう」 mlit.go.jp